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海外でも通用できる資格の取得・仕事・就き方のページについて

海外でも通用できる資格の取得・仕事・就き方のカテゴリでは海外でも活躍が期待出来る資格と言われる米国公認会計士、英文会計検定、米国税理士、国際秘書検定、日本語教育能力検定の資格や検定内容、その資格の取り方、資格を活かした仕事への就き方などについてまとめてみました。
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海外でも通用できる資格の取得・仕事・就き方 INDEX

日本語教育能力検定の概要

国際秘書検定の概要と検定内容

米国税理士の資格・仕事内容と就き方

英文会計検定について

米国公認会計士の資格・仕事内容と就き方

海外でも通用できる資格の取得・仕事・就き方の一覧

日本語教育能力検定の概要

日本語教育能力検定の概要
日本語教育能力検定の概要
今や、日本語の普及は国際化と切っても切れない関係にあり、日本への関心が高まるにつれ、海外における日本語学習者も年々増えています。日本語教師は、活躍の場を世界中に求めようとする女性に人気の仕事です。

日本語教育能力検定（日本語教師）の仕事とは・・・
日本や外国で日本語を学ぶ外国人に、正しい日本語の読み書き、会話などを指導するのが日本語教師の主な仕事です。また、言葉だけでなく日本の文化や習慣、社会のしくみ、日本人の価値観など、広く日本を紹介していく役割も担っています。日本語教師になるのに特別な資格はありませんが、日本語教育の専門家として備えるべき知識、技能はもちろんのこと、日本全般に関する幅広い知識が求められます。（財）日本国際教育協会が実施する「日本語教育能力検定」試験は、その能力をはかる基準になるもので、ボランティアではなく仕事として日本語教師を目指す人はぜひ取得しておくべきです。

日本語教育能力検定（日本語教師）の活躍の場は・・・
国内では、民間の日本語学校の非常勤講師からスタートし、経験を積んで専任へとランクアップしていくのがもっとも一般的ですが、就職状況はあまり良くありません。一定の収入を得るために、いくつかの学校を非常勤でかけもちする人が多いようです。このほか、大学・大学院への留学生を対象とする大学関係機関、国際協力団体・国際協力部門・企業などが海外から招く研修生を対象に日本語を教える公的機関がありますが、いずれも狭き門となっています。しかし、海外では日本語学習者が年々増えていて、日本語教師のニーズは高まってきています。特にオーストラリアや、日本への留学生が多い中国などがねらい目。この場合、日本の公的機関や国際協力団体を通じて現地の公的学校や大学などに派遣されるルートがあるほか、民間の日本語学校などに就職するのが一般的です。

日本語教育能力検定（日本語教師）の仕事に就くまでには・・・
・大学の日本語教師養成課程を修了
・専門学校などで日本語教育能力検定の勉強
・大学院で日本語学、日本語教育を専攻
　　　　　　　　　↓
「日本語教育能力検定」試験を受験、合格
　　　　　　　　　↓
・国内、海外の日本語学校などに就職
・ボランティア活動を通じてキャリアを養う

国際秘書検定の概要と検定内容

国際秘書検定の概要と検定内容
国際秘書検定の概要
クローバル化が進むビジネス社会において、語学力をフルに発揮して活躍するのがバイリンガル・セクレタリーです。多くの企業や教育機関で需要が高まっており、資格を取得しておけば昇格・昇給はもとより、就職・転職の際にも強い武器となるでしょう。
国際秘書の仕事とは・・・
普通の秘書と大きく違うのは、国際秘書は日本語と英語の２カ国語を駆使して秘書業務をこなすということです。とはいえ、"縁の下の力持ち"として上司が仕事をしやすいようにサポートする役割を担っていることに代わりはありません。絶対に必要というわけではないものの、外資系企業へ就職・転職やグローバルな活躍をめざすなら、資格取得は最低条件です。
ＣＢＳ（Certified　Biｌingual　Secretary／国際秘書）検定は、秘書としての実力を審査する試験で、民間資格にもかかわらず、外資系企業をはじめ多くの企業で高い評価を受けています。試験はもちろんのこと、正しい日本語を話し、書ける事が合格の基本条件となり、同時に職務知識、秘書実務や技能も厳しく審査されます。また、日本人と外国人審査官による面接では、人間性や信頼性など人物面をも含めた総合的な評価が行われます。受験者の多くは秘書経験のある人ですが、例年約１５％という低い合格率が示すようにかなり難しい試験で、合格までには平均２～３年はかかるといわれています。合格ラインは各科目７０％以上の得点ですが、不合格の科目に血ついては、プライマリー試験（１次試験）に単科合格した年を含めて４年以内に限り再試験が認められます。プライマリー試験合格者には合格証が、ファイナル試験（２次試験）合格者にはＣＢＳ認定証が交付されます。

国際秘書の活躍の場は・・・
多くの企業は、即戦力として通用する国際秘書を求めています。資格を取得しておけば海外で活躍する日本企業をはじめ、実力主義の徹底した外資系企業などでも十分にやっていける実力があることの証になります。活躍の場として、日本だけでなく海外を視野に入れることも可能となるでしょう。今後、国際化の進展にはますます拍車がかかることが予想されるため、国内外ビジネスチャンスの拡大が期待できそうです。また、ベテラン秘書として後進の指導にあたったり、その経験を生かして企業の社員教育に携わるなど、新たな仕事が広がる可能性もあります。

国際秘書の仕事に就くまでには・・・
・専門学校の英文秘書養成科などで勉強しながら、英検、英文タイプなどの資格を取得
・秘書としての実務経験を積みながら、スクールなどに通って勉強
　　　　　　　　　　↓
「ＣＢＳ（国際秘書）検定」プライマリー試験を受験、合格
　　　　　　　　　　↓
「ＣＢＳ（国際秘書）検定」ファイナル試験を受験、合格「ＣＢＳ］の認定証が交付される
　　　　　　　　　　↓
・外資系企業などに就職・転職
・昇格・昇給に役立てる

米国税理士の資格・仕事内容と就き方

米国税理士の資格・仕事内容と就き方
米国税理士の概要
受験資格に一切の制限がないばかりか、計算問題の比重が高いなど、日本人にもトライしやすい国際資格です。米国税務に関する知識を持っていれば、従来の税務業務以外にも海外進出などの国際税務企画、コンサルティング業務など、活躍の場は広がります。

米国税理士の仕事とは・・・
米国税理士（ＥＡ：Enrolled Agent)とは、日本の国税庁にあたるアメリカの内国歳入庁（ＩＲＳ)が認定する国家資格で、アメリカで税務業務を行うには試験に合格後、免許の交付を受けなければなりません。米国公認会計士、米国弁護士は州ごとの資格ですが、ＥＡはアメリカ政府の認可資格なので、活動範囲を制限さらることなく全米で仕事をすることができます。全世界では、現在約３万人の登録者がいますが、日本においてはまだまだ少数です。おもな仕事としては日本の税理士と同様、納税者である個人または法人とＩＲＳの間に立って、税務申告や税務調査に対する説明、交渉、不服申し立て業務などを行います。日本では給与所得者の場合、所得は源泉徴収されるので例外を除いて特に確定申告の必要はありませんが、アメリカでは個人レベルで申告することが義務付けられているため、その件数はかなりな数になります。こうした税申告のしくみの違いにより、申告時期には税務申告の作成業務で大変忙しくなるようです。このほか、アメリカには日本の社会保険労務士にあたる資格がないため、年金制度に関する領域もＥＡがカバーしています。

米国税理士の活躍の場は・・・
今日のように企業活動や資金調達が国境を越えていく時代には、国によって異なる税のしくみを正確に理解し、いかにスムーズなビジネス活動ができるかが企業の大きな課題になります。ＥＡ資格を日本で生かす場としては、大手会計事務所や税務事務所の国際税務コンサルティング部門、日本企業および外資系企業の経営企画・財務部門などがあります。本来の税務業務に加えて、海外進出・投資・取引に関する税務計画、税務相談を行うタックスプランニング業務を展開し始めている企業も多く、今後も優れた人材を求める声はますます高まりそうです。また、日本には約３５００社あるといわれる米国系企業の経理・財務部門で会計業務を行ったり、金融関係の企業で商品開発をしたりする場合にもＥＡの専門知識が大いに役立ちます。

米国税理士の仕事に就くまでには・・・
専門学校などで勉強
　　　　　　　　　　↓
「米国税理士」試験を受験、合格
　　　　　　　　　　↓
・大手会計事務所や税務事務所の国際税務コンサルティング部門、日本企業および外資系企業の経営　企画・財務部門などに転職
・米国系企業の経理・財務部門、金融関係の企業に転職
・キャリアアップをめざす
・昇格・昇給の可能性もあり

英文会計検定について

英文会計検定について
英文会計検定の概要
企業活動の国際化が進み、日本企業の海外進出はめずらしいことではなくなりました。また、規制緩和の影響で外資系企業の日本進出も加速しています。こうした状況のもと、英文会計は経理・会計部門のみならず、ビジネスシーンにおいて不可欠な知識となりつつあります。

英文会計の仕事とは・・・
これまで日本では、日本独自の会計制度のもとに会計業務を行ってきましたが、海外との取引や海外に関連会社がある企業では、国際的に通用する会計基準にのっとった会計業務を行う必要が出てきました。このような背景のもと、経理担当者の必須の知識として注目されているのが英文会計です。英文会計検定は、アメリカの会計理論と簿記のしくみについて、どれだけ理解して実務能力があるかを判定するものです。具体的には財務諸表や税務申告書な作成、予算の作成、資金繰り、資金活用、経営判断なための情報提供などといった一般的な会計知識と、それを使いこなせるだけのビジネス英語の能力が問われます。

英文会計の活躍の場は・・・
国内外の日本企業の経理部門をはじめ、外資系企業の経理・財務部門などが主な活躍の場となります。英文会計とはアメリカの会計方式で国際会計基準の実質上のベースとなるものだといわれています。事実、アメリカの会計方式を採用する国は多く、今後活躍の場はますます広がることが予想されます。しかし、現在、英文会計に関する知識をもつ人はそれはど多くありません。近い将来、国際会計基準の基づいた会計処理や経営状況をはじめとするさまざまな情報を読み取る能力が欠かせないものとなることは確実。そうしたことからも、経理分野で働く人にとっては、ぜひ取得したい資格といえます。もちろん社内でのキャリアアップにも有効なビジネス資格です。今後は経理担当者に限らず、すべてのビジネスマンにとって、国際的な会計をきちんと理解し、実際に生かしていける能力が必要とされてくるでしょう。

英文会計の仕事に就くまでには・・・
・専門学校で勉強
・企業に勤めて実務経験を積みながら、スクールなどに通って勉強
　　　　　　　　　　↓
「英文会計検定」試験４級・３級を受験、合格
　　　　　　　　　　↓
・さらに上の級をめざして勉強
・就職・転職に役立てる
・昇格・昇給の可能性も
　

米国公認会計士の資格・仕事内容と就き方

米国公認会計士の資格・仕事内容と就き方
米国公認会計士の概要
日本の公認会計士のアメリカ版が、米国公認会計士（ＣＰＡ)です。ビジネス活動の急激なクローバル化が進むなか、世界に通用する会計・税務・経営の専門家として、今もっとも注目を集めている資格のひとつといえるでしょう。

米国公認会計士の仕事とは・・・
日本の企業の海外進出、規制緩和による外資系企業の国内参入、金融ビッグバンなど、日本経済は今まさに、経済の戦国時代を迎えようとしています。こうした自由競争、国内競争において、ネックになっているのが自国でしか通用しない日本の会計制度だといわれています。海外で上場したり、資金調達をしようと思っても、日本独自の会計制度が障害になってうまくいかないケースが増えているのです。そこで、そうした問題を解決するために、２０００年３月から、米国基準をベースにした国際会計基準が導入されました。これに伴って、米国会計基準に精通し、財務情報を読み取ることのできる米国公認会計士（ＣＰＡ：Certified　Public　Accountant）に、世界のあらゆる企業が注目し始めています。米国公認会計士の仕事内容は日本の公認会計士と同様、監査業務や財務諸表の作成、経営・財務・税務に関する調査、立案、相談といったマネージメントサービスはもちろん、国際税務・国際ビジネスコンサルティング業務など、活躍の場はグローバルに広がっています。

米国公認会計士の活躍の場は・・・
アメリカでは、ＣＰＡ取得者は一般企業に会社員として勤めるケースが多いようです。同様に日本ではＣＰＡを取得した人、あるいは取得しようとする人も、そのほとんどが独立・開業のためでなく、就職・転職、キャリアアップに役立てるためにチャレンジしています。就職先は、監査法人や会計事務所をはじめ、外資系企業や国際取引のある日本の一般企業などで、監査や財務関係の業務、海外での資金調達や投資などに関する業務で、資格を生かすことができます。また、ＣＰＡ取得者は、この他にも金融関係から各種メーカーに至るまで、あらゆる業種で高く評価されています。ただし、資格をただ持っているだけではなく、資格を生かしてどれだけの仕事ができるかということが重要です。

米国公認会計士の仕事に就くまでには・・・
資格スクールなどで勉強
　　　　　　　　↓
「米国公認会計士」資格試験を受験、合格
　　　　　　　　↓
・監査法人、会計事務所、一般企業の会計部門などに就職・転職
・キャリアアップに役立てる
・実務経験を積んでから独立開業　　

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当サイトは仕事を探している方や資格の取得をお考えの方の為の仕事・資格情報サイトとして転職や再就職、キャリアアップに役立つ仕事情報、転職や再就職に有利になる資格情報を各ジャンル別に各職業についてその仕事内容や就き方、またその仕事に就くために必要な資格や資格の内容、資格を取るために知っておきたい基礎知識などを公開しています。
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